大統領選後のメディア報道が気になりますか？気にしないための4つの原則
09 November 2016 | マーケット・経済
米国の大統領選挙が終わりメディアは今後どうなるか予想を書きたてています。これらのニュースに反応して、ポートフォリオに変更を加えるべきでしょうか？
バンガードの答えは「いいえ」です。
バンガードは投資は長期的な視点で取り組むことが大切だと確信しています。マーケットが下落したとしても、それは一時的であることが多く、短期的な出来事に過度に反応する必要はないと考えます。
バンガードが1853年以降の民主党と共和党それぞれが政権を担った時期毎の米国株式市場の名目リターンを調べたところ、同じ11%であったという結果が出ています。
共和党と民主党政権下の年平均米国株式のリターン
（期間1853年～2015年）
出所：グローバルフィナンシャルデータ（1853年～1926年）、モーニングスター、イボットソン（1927年～2015年）
バンガードの投資戦略グループでシニア・ストラテジストを務めるジョナサン・レムコは「過去数10年、S&P500指数は1987年のブラックマンデーや2008〜2009年に掛けての世界金融危機、最近では英国の国民投票のブレグジットといった市場の出来事を映して大きく変動してきました。しかし、投資家がこれらのニュースを噛み砕いてみると、これらの出来事による市場変動は時とともに減少するのがお分かりになると思います」と言います。
目標を保ち続けること
目新しいニュースにとらわれることなく、４つの原則に焦点を定めることが大切です。それは・・・
- 明確な投資目標を定めること
- ポートフォリオがよく分散されていることを確認すること
- 出来るだけ投資に掛かるコストを押えること
- 長期的な投資の視点を持つこと
ご留意事項
<リスクに関する情報>
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、株・債券の価格が下落し、損失を被ることがあります。株・債券の価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。