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ドルコスト平均法のメリット

時間分散による買入れ単価の平準化が、市場の上昇局面で効果を発揮します。

ドルコスト平均法とは、定期的に（例えば毎月）、一定額ずつ買い続けていく投資法です。　価格が高いときには少しの量しか買わない一方、価格が安い時にはたくさん買うため、平均購入単価を低下させ易い投資方法です。

この方法に異を唱える人もいます。　例えば、「お金の時間価値をどう考えるのか？」、「今、お金があるならすぐに投資に回すべきではないか？」、あるいは、「市場が上がることを予想出来はしない・・・」といった主張です。

確かに、ドルコスト平均法は万能ではありません。

しかし、市場の底値でタイミングよく投資できる人がいるでしょうか？
また、人間の一般的な行動として、下落し続ける市場に対し、淡々と投資を続けられる人がどのくらいいるでしょうか？
ドルコスト平均法は、「投資のタイミングを見計らって失敗するリスクは回避したい。でも、長期投資はやってみたい。」という感覚に対し、とてもフィットする投資方法なのです。

こんな分析もあります。

例えばITバブル崩壊後から今まで、ドルコスト平均法を続けていたらどうなったか？という試算です。
下の図は、約10年前のITバブル崩壊後から今まで（2000年1月~2009年5月）、日本株式と日本債券を50％ずつ、ドルコスト平均法を使って投資し続けた場合の平均購入単価と損益の動きを示しています。

また、赤い線は、日本株式50％、日本債券50％を組み合わせた合成指数です。
ドルコスト平均法により、市場の下落過程にも株や債券を買い続けたことで、平均購入単価が下がり、合成指数の回復（2005年9月）よりもずっと前（2004年1月）に損益がプラスに転じています。
その後、市場全体の下落により、再度損益率はマイナスになっていますが、見方を変えれば平均購入単価の低減効果が働いており、将来の相場回復時における、より早い黒字化が期待できます。

ご留意事項

上に掲げたパフォーマンスのデータは過去の実績であり、今後の結果を保証するものではありません。
インデックスのパフォーマンスはいかなる特定の投資結果を表すものではなく、インデックスそのものには投資できません。
ドルコスト平均法は株式や債券価格が下落した状況において、利益や元金確保を保証するものではありません。　ドルコスト平均法は価格変動にかかわらず投資を継続することを前提としていますので、長期の市場下落局面においても投資を継続する意志があるかどうかを考慮すべきです。
投資信託への投資はリスクを伴い、元金を失うこともありえます。
債券投資には金利リスク、信用リスク、インフレリスクが伴います。

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